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医療・福祉の資格

13 項目

医療・福祉の資格とは|このカテゴリで分かること

医療系資格・福祉の資格には、病院やクリニックの受付と会計を担う医療事務、ドラッグストアで市販薬を販売できる登録販売者、子どもの保育を担う保育士、介護の国家資格である介護福祉士などがあります。このカテゴリでは、医療・福祉の仕事を未経験から目指す人や、働きながら資格を取りたい人に向けて、4つの資格の受験資格、試験の仕組み、難易度、勉強時間、独学・過去問・通信講座の選び方をまとめています。

同じ分野でも、民間資格と国家資格、受験資格の有無が混ざっています。まず自分が今すぐ受けられる資格かどうかから確かめるのが近道です。

はじめにおすすめの3本

  1. 医療事務|資格の種類と医療事務技能審査試験の内容・受験資格・なるには
    医療事務の資格が民間資格で複数あることと、代表的な医療事務技能審査試験の内容が分かります。受験資格がなく、最初の一歩にしやすい資格です。
  2. 登録販売者|資格の内容・受験資格・試験の仕組みと令和7年度の合格率
    受験資格がない国家資格の登録販売者です。都道府県ごとの試験と、合格後に必要な従事期間の考え方を確認できます。
  3. 介護福祉士|資格の内容・国家試験の科目と3パート・受験資格ルートと合格率
    介護福祉士の国家試験の3パートと、受験資格の4つのルートをまとめています。働きながら目指す人の入口です。

押さえておきたいポイント(リサーチ)

資格 種類 受験資格 試験の時期 最新の結果
医療事務技能審査試験 民間資格 問わない 医科は毎月、歯科は年6回 年度別の合格率は公式ページに記載なし
登録販売者 都道府県の試験 なし 地域(ブロック)ごとに年1回 合格率40.7%(令和7年度、全国)
保育士 国家資格 学歴または実務経験 前期・後期の年2回 受験申請者54,807人・合格者10,621人(令和7年度)
介護福祉士 国家資格 養成施設・福祉系高校・実務経験・EPAのいずれか 年1回(1月) 合格率70.1%(第38回)

各試験の実施団体・所管官庁の公表によります。日程や結果は回ごとに変わるため、最新は公式で確認してください。

  • 医療事務は在宅で受けられる試験も
    医療事務技能審査試験は2024年7月度からIBT方式で、合格基準は学科・実技I・実技IIのすべてで得点率70%以上です。
  • 登録販売者は地域で合格率が違う
    令和7年度の都道府県別の合格率は23.2%から54.8%まで分かれました。合格はどの都道府県で働くときも有効です。
  • 保育士は科目合格を積み上げられる
    筆記で合格した科目は、合格した年を含めて3年間有効です。令和8年後期の筆記試験は10月24日・25日、実技試験は12月13日です。
  • 介護福祉士の実務経験ルート
    実務経験3年以上に加えて、実務者研修の修了が必要です。

よくある疑問

Q. 医療系資格で、未経験から取りやすいのはどれですか?
A. 受験資格がない医療事務と登録販売者が候補です。医療事務の勉強時間の目安は 医療事務の勉強時間|試験別の目安と1日の時間から見たスケジュール例、試験日の選び方は 医療事務の試験日|医療事務技能審査試験の日程・申込・受験料・結果の確認 にまとめています。

Q. 医療事務の資格は独学で取れますか?
A. 試験中に参考資料を見られる形式のため、点数表を引いて計算する練習が中心になります。過去問の公開状況は 医療事務の過去問|医療事務技能審査試験の公開状況と入手先・演習の使い方 で確認してください。

Q. 保育士試験の合格率はどのくらいですか?
A. こども家庭庁の資料は合格率という形では示しておらず、令和7年度の合格者10,621人を受験申請者54,807人で割ると19.4%です(このサイトの計算値)。推移と科目合格の仕組みは 保育士の難易度|保育士試験の合格者数の推移と合格基準・科目合格の仕組み で説明しています。

Q. 介護福祉士は働きながら独学で目指せますか?
A. 実務経験ルートで受験する人が多い試験です。進め方と教材の選び方は 介護福祉士の独学|介護福祉士は独学で受かる?進め方と教材の選び方・注意点 にまとめています。

編集部の見解

医療・福祉の資格は、合格率の数字を他の分野と同じように読むと判断を誤りやすいと考えます。介護福祉士の70.1%は、養成施設の卒業や3年以上の実務経験などを終えた人が受けた結果で、受験資格のない試験の合格率とは前提が違うからです。また、医療事務は民間資格が複数あり、団体ごとに試験の形式や受験料が違うため、どの団体のどの試験の数字かを確かめる習慣が欠かせないと思います。編集部としては、まず今の自分が受験資格を満たしているかを確認し、満たしていない場合は、実務者研修や実務経験など資格を得るまでの道のりを先に計画するのが現実的だと考えています。いずれの資格も、職場で求められる役割は勤務先によって違うので、応募したい求人の条件とあわせて選ぶことをおすすめします。

出典(一次情報)

医療・福祉の資格の項目一覧